⚡ 電気担当

高圧ケーブル¶

30秒まとめ¶

6.6kV 回路の標準は CV（架橋ポリエチレン絶縁）ケーブル。許容電流は布設条件で大きく変わる。水トリーイングによる絶縁劣化が高圧ケーブルの主要劣化メカニズム。定期的な絶縁診断が必須。

CV と CVT の違い¶

項目	CV	CVT
構造	3芯一括	3芯を撚り合わせたトリプレックス形
可とう性	低い（径が太い）	高い（取り扱いやすい）
熱放散	やや劣る	良好
接続作業	比較的容易	各心を個別に処理（端末部材は単心用）
主な用途	既設に多い 3 芯一括形	現在の主流（ラック・管路とも取り回しやすい）

許容電流と布設条件補正¶

許容電流はケーブルの布設方法によって大きく異なる。高圧 CV/CVT の基準許容電流と布設別の値はケーブルメーカーの技術資料（許容電流表）を正とし、下表は「布設方式でどの程度変わるか」の感覚をつかむための実務目安である（規格原本未照合。設計値には使わない）。

布設方式	許容電流補正係数の目安
気中布設（ケーブルラック・単独）	1.0（基準）
管路布設（コンクリート管路内）	0.75〜0.85
直埋（土中埋設）	0.90〜1.00（土壌熱抵抗率による）
束ね（複数本密集）	0.8〜0.9（本数・密度による）

周囲温度補正・多条布設低減の計算手順（式と JCS 掲載値）はケーブル許容電流と補正係数を参照（同ページの数表は低圧 JCS 0168-2 系。高圧はメーカー表の係数を使う）。

束ね補正の見落としに注意

複数のケーブルを束ねてケーブルラックに並べる場合、相互加熱で許容電流が大きく下がる。設計時に束ね補正係数を忘れると過負荷・絶縁劣化につながる。

終端処理の種類¶

ストレスコーン方式（旧来型）¶

絶縁体の遮蔽層を段状に切り落とし、ゴム製のストレスコーンを成形して電界集中を緩和する。現地加工が必要。

プレハブ型終端（現在の主流）¶

工場製のゴム製プレハブコネクタを使用。現地で引き伸ばして装着するだけで確実な絶縁処理ができる。

種類	特徴
屋内用（ドライタイプ）	小型・軽量。清浄な屋内環境向け
屋外用（耐候型）	耐汚損・防水設計。プラント屋外向け
GIS 直結型	ガス絶縁開閉装置への直結

絶縁劣化診断¶

直流耐圧試験（竣工時／維持時）¶

試験電圧は電技解釈第15条に基づく法定値と、経年ケーブルの維持診断で用いる実務値を分けて考える。詳細な竣工試験手順は耐圧試験・絶縁診断を正典とし、本ページと同一の値で統一している。

竣工時（新設・更新時）の法定試験電圧は次のように求める。

最大使用電圧 = 公称電圧 × 1.15 / 1.1
            = 6600 × 1.15 / 1.1 = 6900 V

交流試験電圧 = 最大使用電圧 × 1.5（7000 V 以下）
            = 6900 × 1.5 = 10350 V（約10.35 kV）を10分間

直流試験電圧 = 交流試験電圧 × 2（ケーブルのみ直流代替が可）
            = 10350 × 2 = 20700 V（約20.7 kV）を10分間

区分	試験電圧	印加時間	根拠
竣工時交流	AC 約10.35 kV	10 分	電技解釈第15条・15-1表（最大使用電圧×1.5）
竣工時直流	DC 約20.7 kV	10 分	同第15条第二号（交流試験電圧×2、電線にケーブルを使用する交流の電路のみ）
維持（経年診断）	単一のDC正典値なし（DC非推奨→下記）	社内基準／VLF・tanδ・PD	法定でなく劣化診断目的。前回比で判断

維持診断に単一のDC試験電圧はない（代替診断へ）

経年ケーブルの維持診断には法定値も単一の正典値も存在しません（未確定ではなく、固定DC電圧を定めた規格がないという事実）。XLPE（CV）へのDC直流耐圧は近年非推奨のため、実務は VLF（0.1Hz）耐圧・tanδ・部分放電（PD）・残留電荷法へ移行しています。判定は絶対値でなく前回比（目安：前回の 80% 以下で劣化疑い）と漏れ電流の時間変化で行います。やむを得ずDCを使う場合も全電圧（20.7 kV）は健全部を痛めるため低減電圧の段階印加とし、印加電圧は社内保全基準・メーカー診断基準で定めること。詳細な区分は耐圧試験・絶縁診断を正典とします。

XLPE（CV）ケーブルへの直流耐圧は近年非推奨

架橋ポリエチレン（XLPE=CV）ケーブルへの直流耐圧試験は、(1)交流と電界分布が異なり実運用と違うストレスを与える、(2)水トリー部に空間電荷を蓄積させ劣化を助長する、(3)試験後の残留電荷が原因で試験後にかえって絶縁破壊（アフターブレークダウン）を招く、との理由で技術的に非推奨となっている。近年は VLF（超低周波 0.1Hz）耐圧・交流耐圧や、tanδ・部分放電・残留電荷法などの非破壊診断へ移行している。ただし電技解釈第15条の直流代替規定そのものは法的に廃止されておらず、竣工試験としては現在も適法である点に注意する。

試験中の漏れ電流を測定し、電圧上昇に対して急激な電流増加がないことを確認する。

直流耐圧後の残留電荷

直流耐圧試験後はケーブルに高電圧の残留電荷が蓄積されている。接地棒で放電確認（接地後数分待つ）してから触れること。

誘電正接（tan δ）試験¶

誘電正接の値と電圧依存性（チップアップ：印加電圧を上げたときの tanδ の増加）から絶縁劣化度を評価する。

判定値に単一の正典値はない。測定方式（商用周波か VLF 0.1Hz か）・測定電圧・ケーブル種別で数値の意味が変わり、%表記と小数表記が資料により混在するため、絶対値の一覧表で判定せず、診断機関・メーカーの判定基準と前回測定値との比較（トレンド）で評価する。チップアップが大きい（電圧を上げると tanδ が明確に増える）ことは水トリー等の電圧依存性劣化を示唆する定性指標として使える。

部分放電試験¶

絶縁体内のボイド（空洞）や水トリーに起因する部分放電を検出する。近年は活線状態での高周波測定が普及してきている。

水トリーイング¶

架橋ポリエチレン（XLPE）絶縁体内に水分が侵入し、電界の繰り返しによって樹枝状の劣化トラック（水トリー）が発展する現象。

劣化進展ルート：
水分侵入 → ボウタイトリー（内部）またはベントトリー（外部から） → 絶縁破壊

対策	内容
遮水型ケーブルの採用	縦方向の水分浸入を防ぐ金属遮水層付き
接続部の確実な防水処理	プレハブ型接続材の適切な施工
定期診断	誘電正接・部分放電試験で進展監視

布設時の最小曲げ半径¶

ケーブルを過度に曲げると絶縁体・シースが損傷する。

ケーブル外径 D	最小曲げ半径
D ≤ 25 mm	6D 以上
25 < D ≤ 50 mm	8D 以上
D > 50 mm	10D 以上

（参考値。メーカー仕様書を必ず確認すること）

根拠¶

本ページが正典の範囲¶

CV/CVT の構造比較・水トリーイングの機序・布設時の取り扱いは本ページが正典です。耐圧試験の電圧・時間・メガー印加電圧・PI 値は耐圧試験・絶縁診断が正典で、本ページの数値は同ページと同一値に統一しています（高圧ケーブルのメガーは 5000V、判定はトレンド管理）。

一次照合・一次計算で確認済み¶

竣工時試験電圧の導出: 最大使用電圧 6,600 × 1.15 ÷ 1.1 = 6,900 V、交流 6,900 × 1.5 = 10,350 V（10 分）、直流 10,350 × 2 = 20,700 V（10 分）。2026-08-06 に再計算で一致を確認。条文根拠（電技解釈第15条・15-1表・直流代替規定）の照合記録は耐圧試験・絶縁診断の根拠節を参照
維持診断に単一の DC 正典値が無いこと・XLPE への DC 耐圧非推奨: 同ページの根拠節と同一の整理（本ページは要約のみ）

是正の記録（2026-08-06）¶

tanδ の判定表（0.01 以下良好／0.05 以上要交換検討）を撤去: 単位（％か小数か）も出典も特定できず、測定方式（商用周波／VLF）で数値の意味が変わるため、絶対値表のまま残すと誤判定を招きます。「診断機関・メーカー基準＋前回比トレンドで判定」に置き換えました
CVT の主な用途「長距離・屋外架空」を是正: CVT はラック・管路を含む現在の高圧配電の主流であり、「架空」に限定する記述は実態と異なります
許容電流補正の表を「実務目安・設計値には使わない」と明示: 従来は出所不明のまま係数だけが並んでおり、規格値と誤読される書き方でした。基準許容電流はメーカー技術資料を正とし、補正の計算体系はケーブル許容電流と補正係数への参照を追加しました

実務慣行（規格・法令の裏付けなし）¶

布設方式別の補正係数（管路 0.75〜0.85 等）・最小曲げ半径（6D／8D／10D）は実務目安です。曲げ半径は JCS・メーカー仕様で「単心／多心」「布設中／固定時」の区分により異なるため、施工時は必ず当該ケーブルの仕様書によってください
終端処理の分類（ストレスコーン／プレハブ型）は施工実務の整理で、規格の分類名ではありません

限界の明示¶

本ページは 6.6kV 級を対象とし、特別高圧ケーブルには適用しません
部分放電試験・残留電荷法の判定基準は診断機関ごとに異なり、本ページでは数値を示しません

正典参照¶

項目	正典
耐圧試験電圧・時間・条文根拠・メガー印加電圧・PI 値	耐圧試験・絶縁診断
許容電流の補正計算の体系（周囲温度・多条低減）	ケーブル許容電流と補正係数
ケーブルシース接地	接地（高圧）

照合日: 2026-08-06（試験電圧の導出を一次計算で再検算し insulation-test.md と同値であることを突合。tanδ 判定表の撤去・用途と許容電流の出所是正）。