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⚡ 電気担当 🔧 保全担当

計装信号トラブル

⚡ まず確認(3秒)

  1. DCS表示値が0mAか4mAかを確認(0=断線、4=ゼロスケール)
  2. フィールド機器の電源が入っているか確認
  3. 端子台の接続が外れていないか目視確認

⚠️ ループを切り離す前に製造担当へ確認。制御が切れる場合あり。

30秒まとめ

4-20mA 信号トラブルは「0mA か 4mA か」で断線かゼロスケールかを区別するのが最初のステップ。現場でループ電流を直接測定することで DCS 表示の信頼性を確認できる。


4-20mA ループ基本チェック

ループ電流の実測方法

計装ループを切り離す前に製造担当に確認

ループを切断すると DCS にアラームが発生し、制御が切れる場合がある。 計測・制御の影響を確認してから作業すること。

測定手順:

  1. 伝送器の出力端子に電流計(クランプメーター or 直列挿入)を接続
  2. ループ電流値を実測(単位:mA)
  3. DCS 表示値と比較
実測値 判定
0 mA 断線(ループ回路が完全に開放)
3.6 mA 以下 故障判定(NAMUR NE 43・フェイルロー方向)
3.8 mA 未満 アンダーレンジ(有効測定範囲の下限を下回る)
4 mA ゼロスケール(正常最小値、センサは生きている)
3.8〜20.5 mA 有効測定範囲(メーカが直線性を保証する範囲)
20.5 mA 超 オーバーレンジ(有効測定範囲の上限を超える)
21 mA 以上 故障判定(NAMUR NE 43・フェイルハイ方向)

「4〜20 mA」と「3.8〜20.5 mA」は別の範囲

4〜20 mA は信号の公称レンジ、3.8〜20.5 mA はメーカが直線性を保証する有効測定範囲、≤3.6 / ≥21 mA は NAMUR NE 43 の故障判定閾値です。3つを混同すると「20.3 mA は異常か」の判断がぶれます。 正典は 計装基礎。規格の位置づけ(4-20mA の実体は IEC 60381-1、フェイル検出は NAMUR NE 43 が事実上の標準)は JIS規格 を参照。

0mA と 4mA の違いを理解する

  • 0mA = 断線(電流が流れていない)
  • 4mA = ゼロスケール(センサは動作しているが測定値が最小)

DCS が「0」を示していても、実態は断線なのかゼロなのかを区別することが重要。 4mA と表示されていれば センサは生きている。


ドリフトの種類と原因

ドリフト種別 症状 主な原因
ゼロドリフト 全体的に上下にシフト(スパン比は変わらない) 伝送器の温度係数・電源変動
スパンドリフト スケールの傾きが変わる(ゼロ点は正常) 一次側センサの感度変化
片方向ドリフト 徐々に一方向へずれていく 詰まり・ダイヤフラム損傷
間欠的なドリフト ランダムにふらつく ノイズ・接触不良

ドリフト確認の手順

  1. 既知の基準と比較(現場のゲージ圧・温度計と DCS 値を照合)
  2. 伝送器の現場表示器を確認(表示器とDCS 値が一致するか)
  3. ゼロ点確認(計測入力を最小値にして 4mA 出力されるか)
  4. スパン確認(計測入力を最大値にして 20mA 出力されるか)

HART 通信できない場合のチェックポイント

HART(Highway Addressable Remote Transducer)通信は 4-20mA に重畳した通信信号。

通信できない場合の確認順序

  1. 250Ω 抵抗の確認
  2. HART 通信には回路に 250〜500Ω の抵抗が必要
  3. DCS I/O カードに内蔵されている場合とされていない場合がある
  4. 抵抗がない or 小さすぎると通信できない

  5. ループ電流の確認

  6. ループ電流が 4mA 未満(断線状態)では HART 通信不可
  7. まず電流ループを正常にしてから通信を試みる

  8. 配線の確認

  9. シールド線が適切に接地されているか
  10. ハンドヘルドターミナル(HART 機器)の接続位置(伝送器端子 or ループ途中)

  11. ハンドヘルド設定

  12. タグ番号・デバイスアドレスの設定が正しいか
  13. マルチドロップ接続の場合はアドレスが重複していないか

HART 通信確認の最短手順

伝送器端子に直接ハンドヘルドターミナルを接続して通信確認する。 これで通信できれば配線経路の問題。できなければ伝送器本体の問題。


ノイズによる信号暴れ

ノイズ診断の手順

  1. ノイズの周期を観察(DCS のトレンドで確認)
  2. インバータのキャリア周波数と一致する周期 → インバータが原因
  3. 商用周波数(50/60 Hz)と一致 → 誘導ノイズが原因
  4. ランダム → 接触不良・グラウンドループ

  5. ループを物理的に切り離して確認

  6. 現場の伝送器を切り離して DCS 側がノイズを出すかを確認
  7. 切り離してノイズが消えれば現場側が原因

  8. シールド確認

  9. 計装ケーブルのシールドが片端接地になっているか
  10. 両端接地になっているとグラウンドループが発生する
ノイズ原因 対策
グラウンドループ シールドを片端接地に変更
インバータ放射ノイズ 計装ケーブルと動力ケーブルを離隔・シールド管に変更
電源ライン アイソレータ(絶縁型変換器)を介挿
静電誘導 シールドケーブルを使用・接地確認

DCS 側のアラーム設定確認

計装信号が正常でも、DCS のアラーム設定が適切でないと問題が見えにくくなる。

アラーム設定の確認事項

アラーム 意味 確認方法
HH(高々) 緊急停止レベル 設定値が最大測定範囲の 90〜95% 程度か確認
H(高) 注意アラーム プロセス正常運転範囲の上限を確認
L(低) 注意アラーム プロセス正常運転範囲の下限を確認
LL(低々) 緊急停止レベル 設定値が最小測定範囲の 5〜10% 程度か確認
デッドバンド アラームのヒステリシス 小さすぎるとアラームが頻繁に出る

安全計装(SIS)入力信号の確認手順

SIS への入力信号確認は特別な手順が必要

安全計装システム(SIS)は緊急遮断(ESD)に直結している。 SIS の入力信号を誤操作するとプロセスが緊急停止する可能性がある。

SIS 信号確認の手順

  1. 製造担当・安全担当と事前確認(確認作業の実施許可を得る)
  2. バイパス設定(SIS のバイパス機能を使って確認中のトリップを防止)
  3. 信号確認(伝送器の出力値・配線の導通確認)
  4. バイパス解除(確認完了後は必ずバイパスを解除する)

SIS のバイパスは限定的に使用

SIS バイパス中は安全機能が一部無効になる。 バイパス時間を最小限にし、バイパス中は別の安全対策(人による監視など)を実施する。 バイパスの開始・解除(誰が・いつ・なぜ)は必ず記録に残す。この記録は保安規程・社内の SIS 管理手順で定める事項です(高圧ガス保安法にバイパス記録を直接義務付ける条文は無い——下記「根拠」参照)。バイパス運用の原則は SIS・SIL。

根拠

法令(e-Gov 現行条文で 2026-08-01 に逐語照合)

  • SIS バイパスの記録の帰属是正: かつて本ページはバイパス記録を「高圧ガス保安法の管理記録」と直接帰属で書いていましたが、高圧ガス保安法に SIS バイパスの記録を直接義務付ける条文はありません。法定の記録義務は帳簿(法第60条第1項 → 一般高圧ガス保安規則第95条。第一種製造者は「製造施設に異常があつた場合」の年月日と講じた措置を記載の日から10年間保存等)であり、バイパスの開始・解除の記録は保安規程・社内の SIS 管理手順(バイパス許可・MOC)で定める事項のため、2026-08-01 に是正しました。帳簿の条文整理の正典は トラブルシューティングの基本 の根拠節。
  • 本ページの診断手順(ループ電流の実測・ドリフトの切り分け・ノイズ診断・HART 確認)そのものを直接規定する法令の条文はありません。「根拠が無い」こと自体がこのページの診断値の性格です——下記のとおり業界標準・実務慣行に区分されます。

業界規格・事実上の標準(原本の照合状況を明示)

  • 4-20 mA・故障判定の数値: 故障判定 3.6 mA 以下/21 mA 以上・有効測定範囲 3.8〜20.5 mA の数値の正典は 計装基礎(NAMUR NE 43)です。本ページの判定表は正典の値の再掲であり、2026-08-01 に正典と一致することを確認しました(改訂時は正典側を先に更新すること)。4-20 mA の実体規格(IEC 60381-1)と NE 43 の位置づけは JIS規格マップ を参照。NAMUR NE 43 の勧告原文は未照合です。
  • HART の 250〜500 Ω: HART 通信(4-20 mA への FSK 重畳)が成立するために必要なループ抵抗として広く用いられる実務値です。HART 仕様書(FieldComm Group)の原本は未照合のため、許容範囲は機器・I/O カードのメーカー仕様書で確認してください。

実務慣行(法定値・規格値ではない)

  • アラーム設定の目安(HH=最大測定範囲の 90〜95 %・LL=最小測定範囲の 5〜10 %)とデッドバンドの考え方は実務慣行です。アラームの設計・整理の考え方は アラーム管理。
  • シールドの片端接地・動力ケーブルとの離隔などノイズ対策の定石は実務慣行です(詳細は 計装配線・接地・ノイズトラブル)。
  • SIS バイパス時の代替措置・時間最小化は SIS・SIL の運用原則と整合させています。

限界の明示

  • NAMUR NE 43・HART 仕様・IEC 60381-1 はいずれも原本未照合です(番号・主題は複数の二次資料で一致)。本ページでは規格の節番号・原文引用を書きません。
  • 高圧ガスの帳簿・記録の照合は一般高圧ガス保安規則のみです。適用規則が異なる施設(液化石油ガス・冷凍等)や自社保安規程の上乗せ要求は別途確認してください。

条文リンク(e-Gov 法令検索・2026-09-19 閲覧)

本節で引用した条文の所在です。e-Gov のリンクは現行条文で、2026-09-19 に e-Gov 法令 API(v1)で取得した本文と本節の引用内容が一致することを再確認しました。アンカー ID は e-Gov 法令 API の XML 階層(章・節・款)から算出しています。ただし e-Gov は読み込み直後に該当条まで自動でスクロールしないことがあります。その場合は画面左の目次または法令内検索で条番号へ移動してください。

  • 高圧ガス保安法(昭和26年法律第204号): 第60条
  • 一般高圧ガス保安規則(昭和41年通商産業省令第53号): 第95条

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