コンテンツにスキップ
⚡ 電気担当

計算ツール集

電気計装の現場でよく使う計算式を「式 + 数値例 + 判定基準」の形式でまとめた。


1. 電圧降下(三相 3 線式)

計算式

e = √3 × I × (R cosθ + X sinθ) × L

電圧降下率 [%] = e / V0 × 100
変数 単位 説明
e V 線間電圧降下
I A 負荷電流
R Ω/km 導体抵抗。90 ℃ の交流実効抵抗 R(90℃) を使う(カタログの 20 ℃ 値は使わない)
X Ω/km リアクタンス(サイズ・種別・周波数で決まる)。R・X とも 正典の表 参照
cosθ — 力率(電動機は 0.8 が目安)
L km 片道ケーブル長
V0 V 公称線間電圧(200V または 400V)。受電端電圧ではない

数値例

CV 14sq・50 Hz(R(90℃) = 1.71 Ω/km、X = 0.0828 Ω/km)、I = 30A、cosθ = 0.85、L = 80m

sinθ = √(1 - 0.85²) = 0.527

e = 1.732 × 30 × (1.71 × 0.85 + 0.0828 × 0.527) × 0.080
  = 1.732 × 30 × 1.497 × 0.080
  = 6.22 V

電圧降下率 = 6.22 / 200 × 100 = 3.1%

R(90℃) = 1.71・X = 0.0828 の出所

R は 日本電線工業会 技資第103号B 表③の CV 2 心及び 3 心・50 Hz の R(90℃)、X は同表の同列の規格値です。電圧降下計算 の R・X 表と選定ツール(docs/javascripts/cable-calc.js)は同じ値に統一済みです(R(90℃) は 2026-09-17 に確定。下記「根拠」参照)。 60 Hz なら X = 0.0994 となり e = 6.26 V・3.1 % です。CVT なら X = 0.107(50 Hz)と 3 割大きくなります。カタログの 20 ℃ 値(1.34 Ω/km)で計算すると 4.92 V・2.5 % と2 割強小さく出るので使いません。精算では採用するケーブルのメーカーカタログ値を使ってください。

判定基準

  • 幹線 2% 以内、分岐 2% 以内、合計 4% 以内(内線規程の値として広く引用されるが原本未照合。下記「根拠」参照)

2. 短絡電流(%インピーダンス法)

計算式

Is3 = Ib × 100 / %Z合計

Ib = Pb / (√3 × Vb)  [A]  ← 基準電流

%Z合計 = %Z系統 + %Z変圧器 + %Zケーブル(各々を基準容量に換算)

数値例

変圧器 1,000kVA、%Z = 5%、系統 %Z = 0.5%(1,000kVA 基準)、Vb = 200V

Ib = 1,000,000 / (1.732 × 200) = 2,887 A

%Z合計 = 5.0 + 0.5 = 5.5%

Is3 = 2,887 × 100 / 5.5 = 52,490 A ≈ 52.5 kA

判定基準

  • MCCB の定格遮断電流 ≥ Is3 であること
  • 変圧器直近では 50kA 超になるため高遮断容量 MCCB または限流ヒューズを選定

3. Cv 値(制御弁の液体流量計算)

計算式

Kv = Q / √(ΔP / SG)

Q   : 流量 [m³/h]
ΔP  : 差圧 [bar](弁前後の圧力差。1 kgf/cm² ≒ 0.98 bar)
SG  : 比重(水 = 1.0)

Cv(US 単位系)に直す場合: Cv ≒ 1.156 × Kv(Kv = 0.865 × Cv)

Kv と Cv は単位系が違う別の係数です

上式は Q を m³/h、ΔP を bar で扱うメトリック系の Kv です。Cv は US 単位系(流量 US gal/min、差圧 psi)で定義されるため、同じ式に m³/h と US gal/min を併記することはできません。 メーカーのカタログが Cv 表記か Kv 表記かを必ず確認してください。取り違えると約 1.16 倍のずれが出ます。

数値例

流量 10 m³/h、ΔP = 1.0 bar、SG = 1.0(水)

Kv = 10 / √(1.0 / 1.0) = 10 / 1.0 = 10.0

Cv 換算 = 1.156 × 10.0 ≒ 11.6

制御弁の選定時は計算値の 1.3〜1.5 倍の定格を持つバルブを選ぶ(50〜80% 開度で運転するため)。カタログの表記(Cv か Kv か)と計算値の単位系を必ず揃えてから比較してください。

判定基準

  • 通常運転点での弁開度:50〜80% が適切
  • 最小流量時の開度が 10% 以下になる場合はサイジングを見直す

4. 変圧器容量

計算式

必要変圧器容量 [kVA] = 合成最大需要電力 [kW] / 総合力率

合成最大需要電力 = 設備容量合計 × 需要率 / 不等率

数値例

動力 150kW(需要率 0.65)+ 照明 10kW(需要率 0.90)+ 計装 5kW(需要率 0.85)

最大需要電力合計 = 150 × 0.65 + 10 × 0.90 + 5 × 0.85
               = 97.5 + 9.0 + 4.25 = 110.75 kW

不等率 = 1.1(工場一般目安)
合成最大需要電力 = 110.75 / 1.1 = 100.7 kW

総合力率 = 0.85 と仮定
必要容量 = 100.7 / 0.85 = 118.5 kVA

将来余裕 20% 考慮 → 118.5 × 1.20 = 142 kVA → 150kVA を選定

判定基準

  • 設計負荷が変圧器定格の 70〜80% に収まるよう選定
  • 将来拡張を 15〜20% 見込む

5. 4-20mA ループ負荷抵抗

計算式

最大ループ抵抗 [Ω] = (電源電圧 [V] - 最低動作電圧 [V]) / 最大出力電流 [A]

最低動作電圧 : 伝送器の最低必要電圧(一般的に 10〜12V DC)
最大出力電流: 20mA(フルスケール時)

数値例

電源電圧 24V、伝送器の最低動作電圧 12V

最大ループ抵抗 = (24 - 12) / 0.020 = 600 Ω

ループ内に並ぶ抵抗(受信抵抗 + 配線抵抗 + バリア抵抗)の合計が 600Ω 以下であること。

例: 受信抵抗(DCS 入力)250Ω + 配線抵抗 50Ω + 安全バリア 300Ω = 600Ω → ギリギリOK

判定基準

  • 合計ループ抵抗 ≤ 最大ループ抵抗
  • HART 通信を使用する場合は受信抵抗を 250Ω 以上にする(HART 最低受信抵抗)

6. コンデンサ容量(力率改善)

計算式

必要コンデンサ容量 [kvar] = P × (tanθ₁ - tanθ₂)

P     : 有効電力 [kW]
tanθ₁ : 改善前の力率 cosθ₁ から求める tanθ₁ = √(1/cos²θ₁ - 1)
tanθ₂ : 改善後の目標力率 cosθ₂ から求める tanθ₂ = √(1/cos²θ₂ - 1)

数値例

有効電力 100kW、現在の力率 0.7 → 目標力率 0.95

tanθ₁ = √(1/0.7² - 1) = √(1/0.49 - 1) = √(1.04) = 1.020
tanθ₂ = √(1/0.95² - 1) = √(1/0.9025 - 1) = √(0.108) = 0.329

必要コンデンサ容量 = 100 × (1.020 - 0.329) = 69.1 kvar → 70kvar を選定

判定基準

  • 目標力率:0.95 以上(電力会社の力率割引を受けるため)
  • 高調波が大きい場合(インバータ多用)はコンデンサへの流入を確認。リアクトル付きコンデンサを使用する

根拠

本ページは式の索引であり、数値の正典ではありません

各式の設計上の位置づけ・許容値・限界は、それぞれの正典ページが正です。本ページは現場で式をすぐ引くための集約で、詳細は次を参照してください。

項目 正典
電圧降下の式・分母の定義・許容値 電圧降下計算
短絡電流(%Z 法)・遮断容量の確認 短絡電流計算
需要率・不等率・将来余裕 負荷計算
4-20 mA と故障判定(NAMUR NE 43) 計装の基礎
導体抵抗 R 電圧降下計算 の R 表(選定ツール docs/javascripts/cable-calc.js も同値)
許容電流 低圧ケーブル(データは docs/javascripts/cable-calc.js)
補正係数 ケーブル許容電流と補正係数
制御弁の Cv・開度 制御弁

全6式の計算例を再計算しました(2026-08-01)

# 検算結果
1 電圧降下 R(90℃) = 1.71・X = 0.0828(50Hz)で再計算(2026-09-17): sinθ = 0.5268、e = 6.2232 V、率 3.11 % → 掲載値(6.22 V/3.1 %)と一致。60 Hz(X = 0.0994)では e = 6.2596 V・率 3.13 %。旧掲載(R(20℃) = 1.34 で 4.92 V・2.5 %)は 20 ℃ 基準のため差し替え
2 短絡電流 Ib = 2,887 A、Is3 = 52,491 A ≒ 52.5 kA → 一致(fault-current.md の値とも整合)
3 Kv 10 / √(1.0/1.0) = 10.0 → 一致
4 変圧器容量 110.75 kW → 100.68 → 118.45 → ×1.2 = 142.1 kVA → 一致
5 ループ抵抗 (24 − 12) / 0.020 = 600 Ω → 一致
6 力率改善 tanθ₁ = 1.0202、tanθ₂ = 0.3287、69.15 kvar → 一致

是正の記録

before → after
電圧降下の分母 V0 を「受電端電圧」と説明していた → 公称線間電圧(受電端電圧ではない)。正典 電圧降下計算 の定義と食い違っていました
導体抵抗 R の値が本 Wiki 内で揃っていないことを未解決として明示していた(2026-08-01) → 2026-08-02 に一次照合で確定・解消。旧2系列(1.32 / 1.37)はどちらも誤りで、正しくは 1.34 Ω/km(下記「解消済み: 導体抵抗 R の不整合」参照)。数値例を再計算しました
電圧降下の数値例を R(20℃) = 1.34 Ω/km で計算していた(2026-08-02〜09-17) → R(90℃) = 1.71 Ω/km(技資第103号B 表③)に差し替え。20 ℃ 値では降下を 2 割強小さく見積もる(4.92 V → 6.22 V)。正典 電圧降下計算 と選定ツールも同日に R(90℃) へ統一
Cv の式に「Q: 流量 [m³/h](または US gal/min)」と2つの単位系を併記していた → 換算係数のない同一の式で両方は成立しません。メトリック系の Kv として整理し、Cv ≒ 1.156 × Kv(Kv = 0.865 × Cv) の換算を明示

Cv / Kv の取り違えは約 1.16 倍のずれになります。カタログ表記と計算値の単位系を揃える注意を warning で追加しました。

解消済み: 導体抵抗 R の不整合(2026-08-02)

本ページは 2026-08-01 時点で、同じ CV 14 sq に 1.32 Ω/km(電圧降下計算 の R 表)と 1.37 Ω/km(選定ツール docs/javascripts/cable-calc.js の CABLE_DB)が併存することを「未解決の不整合」として掲示していました。2026-08-02 に一次照合で確定し、解消しました。

調べた結果、どちらも誤りでした。 正しい値は 1.34 Ω/km(多心 CV・CVT の JIS C 3605 最大導体抵抗、20 ℃)です。ただしこの 20 ℃ 値はカタログ照合用の参考値で、電圧降下の計算には 2026-09-17 以降 R(90℃) = 1.71 Ω/km を使います(上記「是正の記録」・正典 電圧降下計算)。

断面積 [mm²] 旧・R 表 旧・選定ツール 確定値(JIS C 3605)
2 (記載なし) 9.61 9.42
3.5 (記載なし) 5.48 5.30
5.5 3.28 3.49 3.40
8 2.27 2.40 2.36
14 1.32 1.37 1.34
22 0.847 0.872 0.849
38 0.490 0.505 0.491
60 0.308 0.320 0.311
100 0.188 0.193 0.187
150 (記載なし) 0.128 0.124
200 (記載なし) 0.096 0.0933
250 (記載なし) 0.077 0.0754

全サイズが食い違っていました(14 sq だけの問題ではありませんでした)。旧2系列はいずれも照合した3社のどのカタログとも一致せず、出所を特定できませんでした。

照合の経路・出典・8 sq で3社が割れる件は 電圧降下計算 の「根拠と適用上の注意」が正典です。本ページの数値例・R 表・選定ツールの CABLE_DB はすべて確定値に統一済みです。

リアクタンス X も確定しました(2026-08-02・不整合は解消済み)

R に続いて X も確定し、手計算と選定ツールの結果は一致するようになりました。

旧 新(14 sq)
本ページ・電圧降下計算 0.083 Ω/km CV 0.0828(50Hz)/0.0994(60Hz)
選定ツール cable-calc.js 0.09 Ω/km(全サイズ固定) 同上(サイズ・種別・周波数ごと)

出典は 日本電線工業会 技術資料 技資第103号B「低圧電線・ケーブルのインピーダンス」(2024年6月) で、無償公開のため原本 PDF を直接照合できました(本 Wiki では珍しく二次資料を経由していません)。詳細は 電圧降下計算 の根拠節が正典です。

確定によって分かった実務上の要点は 2 つあります。

  • X は周波数で 2 割変わります(14 sq CV で 50 Hz 0.0828 → 60 Hz 0.0994)。旧「0.09 固定」は東西どちらでも合いませんでした。選定ツールに周波数の選択を追加しています。
  • CVT の X は CV 3 心より 2〜3 割大きいです(14 sq・50 Hz で 0.107 対 0.0828)。許容電流は CVT が有利、リアクタンスは CV 3 心が有利という逆向きの関係になります。

ただし R の温度基準は未解決です

同じ技資第103号B は、電圧降下の計算例に 90 ℃ の抵抗を使っています。本 Wiki の R 表は 20 ℃ 基準のため、電圧降下を約 28 % 過小評価します。判定が甘くなる方向の差なので、許容値ぎりぎりの回路では 電圧降下計算 の R(90℃) 表で必ず検算してください。

原本未照合(honest-hold)

  • 内線規程(JEAC 8001)の 2 % / 2 % / 4 %: 有償・原本未照合です。節番号・版年は挙げません(電圧降下計算 の根拠節と同じ扱い)
  • Cv / Kv の定義と換算係数 0.865(Cv = 1.156 × Kv): 弁のサイジング規格(IEC 60534 系)は有償・原本未照合です。本ページは単位系の違いを注意喚起する範囲にとどめ、サイジング計算そのものの規格式(配管レデューサ係数・チョーク流れの判定など)は扱いません
  • HART の最低受信抵抗 250 Ω: HART 仕様書は未照合です

実務慣行(法令・規格の裏付けなし)

  • 電動機の力率 0.8・伝送器の最低動作電圧 10〜12 V DC(リアクタンス X は 2026-08-02 に技資第103号B で規格値を確定したため、この一覧から外しました)
  • 弁の定格は計算値の 1.3〜1.5 倍・運転開度 50〜80 %・最小流量時 10 % 以下は見直し
  • 変圧器は定格の 70〜80 % に収める・将来拡張 15〜20 %・不等率 1.1
  • 目標力率 0.95 以上(電力会社の力率割引の一般的な水準。個別の契約条件は供給約款によります)

限界の明示

  • 数値例は式の使い方を示すためのもので、特定の設備の設計値ではありません
  • 電圧降下の式は送り端・受電端の位相差を無視した簡略式です
  • 短絡電流の例は %Z を合計するだけの単純化で、電動機拠出・非対称分は含みません

照合日: 2026-08-01。


関連ページ

🤖 この記事をChatGPTに渡す(プロンプト生成)
↗ ChatGPTを開く

使い方: コピー → ChatGPT で貼り付け → 質問を追記して送信。