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試験3日前〜当日朝 最終確認チェックリスト

ここだけ見れば本番で使える実戦的チェックリスト。Day別タイムラインで確実に仕上げる。


Day 3(試験3日前): 数値の総確認

暗記数値を一気に棚卸しする日。「知っている」ではなく「即答できる」レベルに引き上げる。

接地抵抗値(4種)

  • A種: 10 Ω以下(高圧・特高機器外箱)
  • B種: 150 / Ig Ω以下(変圧器中性点、Igは1線地絡電流[A])
  • C種: 10 Ω以下(300V超の低圧機器外箱)
  • D種: 100 Ω以下(300V以下の低圧機器外箱)

本番注意事項

C種とD種は電圧区分で決まる(機器の種類ではない)。
「300V超 → C種 → 10Ω」「300V以下 → D種 → 100Ω」の対応を体に刻む。

絶縁抵抗値(3区分)

  • 対地電圧 150V以下: 0.1 MΩ以上
  • 300V以下(150V超): 0.2 MΩ以上
  • 300V超: 0.4 MΩ以上

直前TIP

公式基準: 解釈第14条第1項第二号により、漏えい電流が 1mA以下 であれば省令第58条の絶縁抵抗値と同等以上の絶縁性能とみなされる(条文が定めるのは「使用電圧が加わった状態で1mA以下」だけ。「対地電圧100V・0.1MΩ→1.0mA」はイメージ用の導出例であって条文の基準ではない)。 150V ÷ 0.1MΩ = 1.5mA・300V ÷ 0.2MΩ = 1.5mA は設計上の最大想定値(公式基準ではない)。
「電圧区分が上がると許容漏えい電流を同水準に保つため、抵抗値も比例して厳しくなる」という一本の因果関係で3つの数値が導ける。

電圧区分

  • 低圧: 交流600V以下 / 直流750V以下
  • 高圧: 600V超〜7,000V以下
  • 特別高圧: 7,000V超

本番注意事項

「以下」と「超える」の境界が頻出ひっかけポイント。
高圧は「600Vを超える」かつ「7,000V以下」の両条件。

架空電線の高さ(主要4値)

  • 道路横断: 6m以上
  • 鉄道・軌道横断: 5.5m以上
  • 歩道橋上: 低圧3m以上/高圧3.5m以上(電線の種類による条件なし)
  • 道路以外: 低圧4m以上/その他(高圧等)5m以上

直前TIP

「道路6m → 鉄道5.5m → その他5m → 低圧の道路以外4m → 歩道橋 高圧3.5m・低圧3m」と大きい順に並べると覚えやすい。
歩道橋は 68-1表で低圧と高圧に差がつく数少ない箇所(低圧3m・高圧3.5m)。電線の種類による限定は付かない。

事故報告・届出の期限数値

  • 事故速報: 発生を知った時から 24時間以内(電気関係報告規則第3条)
  • 事故詳報: 発生を知った時から 30日以内(電気関係報告規則第3条)
  • 工事計画の届出: 着工 30日以上前(電事法第48条)
  • 工事計画の認可: 認可を受けるまで着工できない(電事法第47条。日数の法定規定はない — 「90日前」は学習教材の俗称)
  • 電気工事業者の登録有効期間: 5年

本番注意事項

事故報告は「速報 24時間 / 詳報 30日」の2段階。起算点は「事故発生を知った時」(発生時ではない)。
工事計画の届出は第48条の「30日前」。認可(第47条)には日数規定がなく、「90日前」は法定の数値ではない(期限一覧)。

高圧機械器具の施設(解釈第21条)の数値

  • さく・へいの施設条件: 高さ+充電部までの距離の 和 ≥ 5m(+ 危険表示必須)
  • さく省略条件: 充電部が地表上 4.5m 以上(市街地外は 4m 以上)
  • 施設方法4パターン: ①変電所等 ②充電部露出なし(キュービクル)③取扱者専用建物 ④さく・へい

本番注意事項

「さくの高さ5m以上」は誤り。さく高さ+充電部までの距離の和 が5m以上。
例: さく2m+距離3m = 5m → 適合。さく1.5m+距離3.5m = 5m → 適合。
省略条件の「4.5m / 4m」の市街地・市街地外の使い分けに注意。


Day 2(試験2日前): 引っかけパターンの復習

数値を覚えた翌日は「引っかけに落ちない」判断力を養う日。

手続き区分(認可 vs 届出)

  • 保安規程: 届出(認可ではない) ← 頻出ひっかけ
  • 主任技術者の選任: 届出
  • 電気工作物の工事計画: 原則として届出(一定規模以上は認可)
  • 「認可」が必要なのは料金設定など事業許可系

本番注意事項

「保安規程は認可が必要」は典型的な誤りの選択肢。
保安規程 = 届出。この1点だけでも確実に覚える。

保安規程第42条の記載事項(穴埋め5か所)

  • a) 職務及び組織(管理者の職務・権限)← ひっかけ: 「権限及び義務」
  • b) 保安教育(従事者への保安教育)← ひっかけ: 「勤務体制」
  • c) 巡視・点検(巡視、点検及び検査)← ひっかけ: 「整備・補修」
  • f) 措置(非常時に採るべき措置)← ひっかけ: 「指揮命令」
  • g) 記録(保安についての記録)← ひっかけ: 「届出」

直前TIP

穴埋め5か所は保安サイクルの流れで理解する:
「誰が責任を持つか(職務及び組織)→ 人を育てる(保安教育)→ 現場を確認する(巡視・点検)→ 有事に動く(措置)→ 結果を残す(記録)」
d)運転又は操作 と e)発電所等の停止保全 は固定文言のため穴埋めには出ない。
発電事業者版の追加2項目: PDCAサイクル(評価) と 外部からの物品・役務の調達管理(外注工事を含む)。

分散型電源・系統連系の保護装置引っかけ(毎年出題)

  • 低圧連系にOVGR(地絡過電圧リレー)は不要 ← 高圧連系から必要
  • 低圧連系も単独運転検出は受動的+能動的の両方式(受動的のみでは不可)
  • 逆潮流なし → RPR(逆電力リレー)必要 / 逆潮流あり → RPR不要
  • 転送遮断装置は特別高圧連系のみ(低圧・高圧は不要)
  • 単独運転 ≠ 自立運転(単独=危険・意図なし、自立=意図的・安全)

本番注意事項

「逆潮流を防ぎたい(なし)→ RPRが必要」は直感と逆。試験で最頻出の引っかけ。
「低圧連系は受動的方式のみでよい」→ 誤り。両方式が電技解釈第227条で明記。

「以下 / 未満 / を超える」の境界値確認

  • 600V以下(低圧上限): 600Vは低圧に含まれる
  • 600Vを超える(高圧下限): 600Vは含まれない
  • 7,000V以下(高圧上限): 7,000Vは高圧に含まれる
  • 7,000Vを超える(特高下限): 7,000Vは含まれない

除外規定・緩和措置

  • ケーブル緩和: ケーブル配線は絶縁抵抗の規定値が緩和される場合がある
  • 電線路の規定(省令第22条・低圧電線路): 漏えい電流が最大供給電流の 1/2000以下(本則・容量比0.05%)
  • 電路の代替確認(解釈第14条第1項第二号・低圧電路): 絶縁抵抗測定が困難な場合、漏えい電流が 1mA以下 であれば適合とみなす

「1/2000」と「1mA以下」は別条文・別概念(最頻出ひっかけ)

  • 省令第22条: 「電線路」(配電線そのもの)の本則 → 漏えい電流 ≤ I_m × 1/2000(容量比)
  • 解釈第14条第1項第二号: 「電路」(機器を含む電気経路)の代替確認 → 漏えい電流 ≤ 1mA(一定値)

両者は対象(電線路 vs 電路)も指標(容量比 vs 一定値)も別物。実務では両方とも満たす必要がある。詳細は 省令第22条 / 解釈第14条 を参照。

直前TIP

除外規定・ただし書きは選択肢の「正しい記述」として使われることが多い。
「原則×・例外○」のパターンを意識して選択肢を読む。

風車第15条の2の引っかけ確認

  • 停止措置は「自動」必須 — 「手動でもよい」は誤り
  • 2条件セット — ①回転速度が著しく上昇 / ②制御装置の機能が著しく低下
  • 第15条(一般機器)との区別 — 第15条の2は風車専用。発電機損傷防止は第15条

本番注意事項

穴埋め: 「著しく(ア)した場合」の空欄に「上昇」か「低下」か問われる。
①が「上昇」②が「低下」——順番と組み合わせで引っかける問題が多い。

電磁誘導第27条の2の引っかけ確認

  • 対象は「電気機械器具」 — 電線路ではない
  • 磁束密度 200 μT 以下(商用周波数帯)が判定基準
  • 第25条静電誘導(電圧誘導)と混同しない — 第27条の2は電磁誘導(電流誘導)・人体への危害防止

直前TIP

「継続的かつ重大な障害」でない限り無線設備への電磁障害規制は発動しない。
「一時的・軽微」は対象外——これが「正しい選択肢」として出る。

電気工事士法第3条の資格区分引っかけ(R08予測「高」★★★)

  • 第一種 = 一般用 + 自家用(最大電力 500kW未満)— ネオン・非常用発電は別途特種資格が必要
  • 第二種 = 一般用のみ(自家用は不可)— 「600V以下の自家用もOK」は誤り
  • 認定電気工事従事者 = 自家用の低圧側(600V以下)のみ — 高圧は不可
  • 特種電気工事資格者 = ネオン工事 or 非常用予備発電装置 — 第一種保持者でも別途申請が必要

本番注意事項

「第一種があればすべての電気工事に従事できる」→ 誤り。ネオン・非常用発電装置は特種電気工事資格者が別途必要。
「第二種は600V以下の自家用にも従事できる」→ 誤り。第二種は一般用電気工作物のみ。

電気工事業法の引っかけ確認(R08予測「中」★★)

  • 登録先: 1都道府県内 → 都道府県知事 / 2以上 → 経済産業大臣
  • 登録有効期間: 5年(「3年」は誤り)
  • 主任電気工事士の要件: 第一種 or(第二種+3年の実務経験)
  • 備えつけ器具3点: 絶縁抵抗計・接地抵抗計・回路計(クランプメータは不要)

本番注意事項

「クランプメータも備えつけ器具に含まれる」→ 誤り。電流計(回路計)で代替。3点セットは「絶縁・接地・回路」。

電安法(PSEマーク)の引っかけ確認(R08予測「中」★★)

  • ◇ひし形PSE = 特定電気用品(116品目)= 第三者機関(登録検査機関)の検査が必要
  • ○丸形PSE = 特定電気用品以外(341品目)= 自己検査でOK
  • 義務を負う主体: 製造事業者・輸入事業者のみ — 販売業者は適合義務なし
  • 電線・ヒューズ・配線器具 = 特定電気用品(◇ひし形) / 電気冷蔵庫・テレビ = 特定以外(○丸形)

直前TIP

「◇ひし形 → 角が鋭い → 厳しい → 第三者機関必須」の因果で記憶。
「販売業者も適合義務を負う」→ 誤り。販売業者はPSE表示のない製品を売れない(第27条)だけ。


Day 1(前日): B問題計算の最終確認

計算パターンを手で動かして「解ける感覚」を体に戻す日。新しいことは学ばない。

主任技術者第43条の数値確認(R08高確率)

  • 第三種: 電圧 50,000V未満(50,000Vちょうどは不可)
  • 第三種: 発電所出力 5,000kW以上の発電所は不可(電圧OKでも不可)
  • 第二種: 電圧 170,000V未満(発電所出力制限なし)
  • 外部委託: 受電電圧 7,000V以下の需要設備のみ対象

本番注意事項

「第三種は50,000V以下」→ 誤り。正しくは「50,000V未満」。
50,000Vちょうどは第三種では監督不可。「未満」「以下」は法令で厳密に区別される。

需要率・不等率・負荷率の定義確認

  • 需要率 = 最大需要電力 ÷ 設備容量 × 100[%]
  • 不等率 = 各負荷の最大需要電力の合計 ÷ 合成最大需要電力(≥1)
  • 負荷率 = 平均需要電力 ÷ 最大需要電力 × 100[%]

本番注意事項

不等率は1以上(各設備のピークが同時に来ない分だけ大きくなる)。
「不等率が大きい = 電源設備を小さくできる = 経済的」と因果関係で記憶。

B種接地抵抗の計算確認

  • 公式: R_B = 150 / Ig [Ω]
  • Ig は変圧器の高圧側1線地絡電流[A]
  • Ig が与えられたら即計算できるまで練習

直前TIP

高圧電路の地絡電流が2Aなら R_B = 150/2 = 75Ω以下。
「150 / Ig」の分子が150固定と覚えれば計算は単純。

力率改善コンデンサ容量の計算確認

  • 公式: Q = P(tanθ₁ − tanθ₂) [kvar]
  • P: 有効電力[kW]、θ₁: 改善前の力率角、θ₂: 改善後の力率角
  • tanθ = √(1−cosθ²) / cosθ の変換を確認

本番注意事項

cos→tan変換で計算ミスが多発。
cos 0.6 → sin = 0.8 → tan = 0.8/0.6 = 4/3 ≒ 1.333
cos 0.8 → sin = 0.6 → tan = 0.6/0.8 = 3/4 = 0.75
(sin²+cos²=1 から sinを求め、tan = sin/cos で計算する手順の繰り返し)

電圧降下の式確認(単相 / 三相の違い)

  • 単相2線式: v = 2I(R cosθ + X sinθ) [V]
  • 三相3線式: v = √3 × I(R cosθ + X sinθ) [V]
  • 係数が 2倍 vs √3倍 の違いを確実に区別

直前TIP

「単相は往復で2倍」「三相は√3倍」と理由ごと記憶する。
XがゼロのときはR cosθのみで計算がシンプルになる。


当日朝: 5分間最終確認シート

試験開始前の5分間で見る最重要10項目。これだけ頭に入れて試験会場へ。

暗記数値・ひっかけ 最重要17項目

No. 項目 値・正答
1 A種接地抵抗 10Ω以下
2 B種接地抵抗 150/Ig Ω 以下
3 C種接地抵抗(300V超) 10Ω以下
4 D種接地抵抗(300V以下) 100Ω以下
5 絶縁抵抗(対地150V以下) 0.1MΩ以上
6 絶縁抵抗(300V以下・その他) 0.2MΩ以上
7 絶縁抵抗(300V超) 0.4MΩ以上
8 架空電線・道路横断 6m以上
9 低圧上限 AC 600V以下
10 保安規程の手続き 届出(認可ではない)
11 保安規程の穴埋め5か所 職保巡措記(職務及び組織 / 保安教育 / 巡視・点検 / 措置 / 記録)
12 逆潮流なし時の保護装置 逆電力リレー(RPR)必要(逆潮流ありは RPR不要)
13 第三種主任技術者の上限 50,000V未満・発電所出力 5,000kW未満(「未満」が重要)
14 事故速報の期限 24時間以内(詳報は30日以内)
15 電気工事士法 第一種の上限 最大電力 500kW未満の自家用+一般用(ネオン・非常用発電は別途特種資格)
16 PSEマーク◇と○の区別 ◇ひし形=特定116品目=第三者機関必須 / ○丸形=特定以外341品目=自己検査
17 電気工事業者の登録有効期間 5年(「3年」は誤り)

当日朝チェック

  • 受験票・写真付き身分証を確認済み
  • 電卓(関数電卓不可)の電池・動作確認済み
  • 試験会場へのルートと到着時刻を確認済み
  • 上記10項目を声に出して復唱した

試験本番の行動チェックリスト

試験開始直後から見直しまでの行動手順。

開始直後(最初の5分)

  • B問題3題の難易度を最初の5分で把握する
  • 最も簡単なB問題から着手する(難問は後回し)
  • 残り時間を65分で管理(途中でチェック)

B問題の解き方

  • 各小問(1)を先に完答してから(2)へ進む
  • 単位(kW/MW、Ω/kΩ)を問題文と答案で揃える
  • 計算過程を途中まで書いて部分点を確保する

A問題の解き方

  • 「以下/超える」の境界値を毎問再確認する
  • 「認可か届出か」の手続き区分を慎重に判断する
  • 確信がない問題は×印を付けて後回しにする

試験終盤

  • 見直し5分を最後に確保する
  • 空欄がないことを確認する(無解答は0点確定)
  • マークシートのズレがないことを確認する

本番注意事項

時間切れで空欄が残るのが最大のロス。
B問題(2)が解けなくても(1)を確実に取る。A問題の確信問題を先に処理する。


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